「復職支援制度はありません」と言われました。
6ヶ月の休職明け。退職のタイムリミットも迫る中での一言でした。
でも、本当に “ない” のでしょうか。
就業規則を確認したことから、状況は動き始めました。
これは、制度が “なかった” 話ではなく、
制度を “知らなかった” だけの話です。
この実体験を通して、
「サポート体制がない」と言われたときに、
就業規則をどう読み直し、どう動けばいいのか。
その具体的なステップをまとめました。
※本記事は筆者の実体験をもとにしています。制度や規定は勤務先によって異なる場合があります。必ずご自身の職場の就業規則をご確認ください。
この記事で伝えたいこと
★就業規則を“自分で確認する”という選択肢があること
★“制度はありません”と言われたときの次の一手（誰に、どう問い合わせるのか）
★主治医や第三者、チャットAIの力を借りながら、ひとりで抱え込まずに動くという視点
体験談｜夜勤専従、6ヶ月休職からの復帰へ
私は夜勤専従の看護師として働いていましたが、体調不良と家族支援の事情により、6ヶ月間の休職となりました。
職場の規定では、休職は最長6ヶ月。
それを超えると自然退職になります。
「いきなりフル復帰は難しいけれど、段階的なら働けるかもしれない」
そう思い、所属長に尋ねました。
Q：「療養休暇明けの復帰にサポート体制はありますか？」
A：「そのような制度はありません」
正直、ショックでした。
でも、どこかで「本当にないのだろうか？」という違和感が残り次の行動にでました。
STEP1｜就業規則を確認してみた
見慣れない就業規則を開きました。
すると、そこには次のような記載がありました。
- 復帰後1年間で療養休暇10日の付与
- 労働時間短縮の配慮
……「あるやん？」 と思いました。
制度は、存在していました。
STEP2｜諦めず、根拠を持って問い合わせる
就業規則の該当箇所を確認した上で、総務課へ問い合わせました。
後日、労務課から回答がありました。
- 夜勤専従も「療養休暇10日」の対象
- 勤務時間短縮は日勤勤務で対応
（夜勤専従は適用外）
つまり、制度は存在していました。
周知されていなかっただけでした。
なかったのは「制度」ではなく、制度の共有でした。
気付き・工夫したこと
★就業規則には、認知されてないサポート制度がある
★一度「ない」と言われても、規則を根拠に再度問い合わせる
★所属長だけでなく、総務や労務課など窓口を変える
★身近な人や第三者、チャットAIに相談する
主治医から「サポート体制ないの？聞いてみたら？」と助言を受けました。
その後、チャットAIにも相談しました。
そこで「復職時には合理的配慮という法的な考え方がある」と知りました。
それが、就業規則を改めて読み直す大きなきっかけになりました。
読者へのメッセージ
復職は「制度があるかどうか」ではなく、
「制度を知っているかどうか」で結果が変わることがあります。
まずは、ご自身の就業規則を一度読んでみること。
そこから、現実的な選択肢が見えてくるかもしれません。
終わりに
制度があることはわかりました。
次に考えるべきは、「どう使うか」
次の記事では、就業規則を読み解きながら、“自分なりの復職プラン”をどう組み立てたのかを整理します。
コメント